グッドキャリア企業アワードグッドキャリア企業アワード

事業概要

グッドキャリア企業アワード

グッドキャリア企業宣言

過去の受賞企業

イベントレポート

【グッドキャリア企業アワード2016表彰式を開催しました!】

平成29年1月20日(金)、時事通信ホール(東京)において「グッドキャリア企業アワード2016表彰式」を開催しました。 当日は、表彰状授与のほか、「グッドキャリアの実現に向けた支援とは」をテーマとした基調講演と「グッドキャリア企業―社員が成長できる企業―とは」をテーマにしたパネルディスカッションを行いました。

表彰状授与

当日は、厚生労働省 岡崎淳一厚生労働審議官と宮野甚一職業能力開発局長が出席し、受賞企業10社に表彰状とトロフィーが授与されました。また、各受賞企業から受賞の喜びのコメントを頂きました。

大賞※五十音順

株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(東京都)
キヤノン株式会社(東京都)
有限会社COCO-LO(群馬県)
株式会社リクルート住まいカンパニー(東京都)
学校法人 YIC学院(山口県)

イノベーション賞 ※五十音順
イーソル株式会社(東京都)
有限会社川原代自動車電機工業所(茨城県)
ソフトバンク株式会社(東京都)
特定非営利活動法人 ぬくもり(大阪府)
株式会社 北都銀行(秋田県)

基調講演

表彰状授与の後には、「グッドキャリアの実現に向けた支援とは」をテーマに坂爪 洋美 氏(グッドキャリア企業アワード2016審査委員かつ推進委員、法政大学 キャリアデザイン学部 教授)による基調講演を行いました。

≪基調講演概要≫

グッドキャリア形成の前提条件はまず、過去の自分のキャリアに納得すること、そして働いている会社への満足感を持つこと。
以前に比べると従業員の自律的キャリア形成に対する意識は高まっているが、一定の年齢以上の人の中には、キャリア形成のあり方の変化に対し抵抗意識を抱く人も多いことが、具体的な課題の一つである。なぜそんなことをやる必要があるのか腹落ちしていない従業員が多いケースもあり、キャリア制度を変えるときは、企業側がきっちりと説明することが大切。とはいえ、主体的なキャリア形成に向けて何をすべきか分からない人も多く、そこで企業と個人の間にズレが生じることも少なくない。ズレがあることが問題ではなく、ズレを調整する能力を会社・個人双方が持つことがグッドキャリア実現に向けて重要な視点。
これからは従業員がキャリア形成を主導することを基本としながら、企業としてその人にどのようなキャリアを求めるのかをきちんと提示し、支援していくことが重要。「自社の人事マネジメントは、果たしてグッドキャリアの実現につながっているのか。」という視点で制度を点検するのも有効。また、企業は働き方や雇用形態が多様化する中、働く人それぞれで状況や条件が違う点を認識したうえで、グッドキャリアを提示することが求められている。それらを踏まえて従業員のキャリア形成を支援できるかどうかが、企業にとってのチャレンジとなる。

パネルディスカッション

後半では、今野 浩一郎 氏(グッドキャリア企業アワード2016審査委員かつ推進委員会座長、学習院大学 経済学部 教授)をコーディネーターにお迎えし、受賞企業4社交えたパネルディスカッションを行いました。

グッドキャリア企業アワード2016審査委員長 兼 推進委員会座長 / 今野 浩一郎 氏(学習院大学 経済学部 教授)

≪パネルディスカッション概要≫

冒頭での受賞企業の事例紹介を踏まえ、「社員が仕事の主役」という認識が共通していることから、なぜ今あえて「仕事での主役」となる人材像がクローズアップされているのか? という質問からパネルディスカッションは始まった。
各パネリストの意見を受けて、今野氏は「現在は不確実な時代であり、キャリア形成という点でも変わり目の時代かもしれない。ただ、かつてのキャリアが明確だった時代に育ってきたミドル以上の人にとっては、なぜいまさら主役?という思いもあるのでは」「社員のキャリアを伸ばすために、人事担当はどこまで出ていくべきか?」といった質問を投げかけ、各受賞企業のパネリストはそれぞれの人事担当としての役割・取り組みについて語った。

総評として、今野氏は「以前は職業訓練を中心とした能力開発施策が多くみられたが、今やもっと広い意味でのキャリア支援が実践されていると実感した。さらに、大手企業は体系的な施策が中心だが、中小企業は業種特性を踏まえてそれに応じた施策を打っているのがユニーク」とまとめた。

当日配布した「グッドキャリア企業アワード2016」好事例集のダウンロードはこちら